ILAカンファレンス2002　ブレイクアウトセッション２

アイラ運営委員　神戸大学講師
辰己　丈夫

　1997年の10月に文部省（当時）から出された「体系的な情報教育の実施に向けて」という報告には、「情報活用の実践力（必要な情報を主体的に処理して、伝達できる能力）」「情報の科学的な理解（情報手段の特性や基礎的な理論や方法の理解）」「情報社会に参画する態度（情報技術が果たす役割や影響、情報モラルの必要性を理解し、望ましい情報社会の創造に参画しようとする態度）」という３つの「情報教育の目標」が述べられています。「教科教育の情報化」や「総合的な学習の時間」と、情報教育とは異なることなどが良くわかると思います。


また、情報教育を行なう際には、「情報を活用して何か生み出す」ということを目標にし、コンピュータをそのためのツールとして扱うことが効果的です。たとえば「みんなで電子メールソフトを使ってみましょう」ではなく、いくつかに班分けして、班の中で具体的なテーマについて議論をさせる。そのとき、メールを使った議論をさせます。学生達は、情報を交換しようとする目的のもとに、メールという手段を覚えます。つまり、使い方を教えるためには、使い方そのもの自体を教えてはならないのです。