ILAカンファレンス2002　ブレイクアウトセッション１４

アイラ運営委員
早稲田大学教育学部
早稲田大学情報教育研究所
楠元　範明

これまで軽視されてきたといえるのが、日本における生涯学習です。しかし、日本が経済的に傾きつつある今、永久雇用制度など旧来の制度維持は不可能となり、より能力主義の世の中へと変化してきています。そのため、職種や業務の変化に対応する必要が生じてきており、転職に有利な資格・能力を高め、継続的スキルアップをしていくために、生涯学習が必要となってきています。

平成12年11月29日に成立したIT基本法（高度情報通信ネットワーク社会形成基本法）には、生涯学習における情報化の積極的な推進が求められていますが、そのためには4段階の過程を経る必要があります。まず、既存の教科の教育内容を前提に、学習過程を変えることなく紙・黒板・視聴覚機器などがマルチメディア化される「教材の変化」です。そして、情報化によるインタラクティブ性により、教員を主体とする教育観から、学生を主体とする学習観に変化するという「学習の変化」。次に、「教材の変化」、「学習の変化」の結果として重要視されるべき内容が変わる「目標の変化」がおこります。そして最終的には、教育内容・教科課程が変わる「課程の変化」へと到達するのです。

現在、日本国内には7000万人（2000年度）を超える学習者が存在しますが、あらゆる教育がインターネットで受けられることで学習効率が向上します。情報通信技術の飛躍的発展により、生涯学習の可能性が大きく拡大するのです。